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テレビ電話等を用いた医師による面接指導

テレビ電話等による面接指導

医師による面接指導
・ 長時間労働者に対する面接指導
・ ストレスチェック制度における面接指導



1 基本的な考え方
  、、原則として直接対面によって行うことが望ましい。

  一方、情報通信機器を用いて面接指導を行った場合も、労働者の心身の状況を把握し、必要な指導を行うことができる状況で実施するのであれば、直ちに法違反となるものではない。


2 情報通信機器を用いて面接指導を行う場合の留意事項

(1)面接指導を実施する医師が、以下のいずれかの場合に該当すること。
   (なおいずれの場合においても、事業主から医師へ労働時間等の勤務の状況及び作業環境等に関する情報を提供は必須!)

 ① 事業場の産業医
 ② 少なくとも過去1年以上の期間にわたって、対象労働者が所属する事業場の労働者の日常的な健康管理に関する業務を担当している場合
 ③ 過去1年以内に、対象労働者が所属する事業場を巡視したことがある場合
 ④ 過去1年以内に、当該労働者に直接対面により指導等を実施したことがある場合

(2)面接指導に用いる情報通信機器が、以下の要件を満たすこと

 面接指導を行う医師と労働者とが相互に表情、顔色、声、しぐさ等を確認できるものであって、映像と音声の送受信が常時安定しかつ円滑であること。(なお、映像を伴わない電話による面接指導の実施は認められない)、等。


 [編注、コメント]

 面接指導は直接対面が原則だが、例外として「テレビ電話」等を一定の要件下で認めようというもの。
 厚労省の関連通知は、下記URLを直接参照してください。
 → http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/pdf/150918-1.pdf


労務安全情報センター
http://labor.tank.jp
labor100-75.jpg


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